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居抜きオフィスでの移転をおすすめするワケ

2016.08.10

オフィス移転の費用には具体的にどのような項目があって、どのぐらいの金額になるかをご存知ですか？

　オフィス移転では、現オフィスの原状回復費用、新オフィスの不動産仲介料などだけはなく、さまざまなことに費用がかかり、予想以上のコストになることも。
　今回は具体的にオフィス移転にかかる費用を居抜きオフィスにするだけでどのぐらいコストカットができるかということから、居抜きオフィスでのオフィス移転をおすすめするワケをご説明します！

オフィス移転関連でかかる費用
居抜きでのオフィス移転をするとコストカット可能！
時間、手間などがコストカット可能

オフィス移転関連でかかる費用

新オフィスの賃料や保証金、不動産仲介手数料

内装工事費（エントランスや会議室などを作る）

オフィス家具、什器の新設・廃棄

インフラ工事（電話やネットワーク構築など）

建設設備工事（空調設備、防災設備、セキュリティー）

現オフィスから新オフィスへの引越し費用

現オフィスの原状回復工事費用

その他（移転の案内状、会社案内、名刺などの印刷物）

　こうしてリストアップしてみると予想以上に項目があることに驚きませんか？いろいろかかる移転費用ですが、予想以上にかかることも多く、予定通りの予算内でおこなうことが難しい場合があります。
こういった場合にもし居抜きで条件に合う物件があれば、検討の選択肢にいるのがおすすめです。　

居抜きでのオフィス移転をするとコストカット可能！

居抜きオフィスで移転にすると上の表の費用が下の比較した表のように削減することが可能です。

新オフィスの賃料や保証金、不動産仲介手数料	物件によるが、通常の移転と同じくかかります。
内装工事費（エントランスや会議室などを作る）	会議室やエントランスがそのまま使える可能性があるので、かなりのコストダウンが可能
オフィス家具、什器の新設・廃棄	物件により引き継げる可能性があります。
インフラ工事（電話などやネットワークなど）	物件により引き継げる可能性があります。
建設設備工事（空調設備、防災設備、セキュリティー）	そのまま使える可能性があるので、かなりのコストダウンが可能
現オフィスから新オフィスへの引越し費用	新オフィスで家具を引き継いで利用でき、現オフィスを居抜きで退去できればコストダウン可能
現オフィスの原状回復工事費用	現オフィスを居抜きで退去し、新テナントが内装など引き継いで入居する場合はコストダウン可能
その他（移転の案内状、会社案内、名刺など印刷物）	通常の移転と同じくかかります。

コストカットが難しい部分としては、賃料、保証金、不動産仲介手数料、移転費用（引っ越し費用）、印刷物関連があり、ほとんどの移転の場合かかる費用となります。

時間、手間などがコストカット可能

　また、時間的なコスト、打ち合わせのやり取りなどの手間などがかなりカット可能です。
通常のオフィス移転では、原状回復工事、内装工事などの打ち合わせなどで実際の工事までにはかなり時間がかかり、入居までには時間に余裕をもってスケジュールを組む必要があります。
　居抜きでのオフィス移転であれば、物件の条件によっては、通常の移転よりも短縮することが可能です。　
　ただ居抜き移転でも注意していただく点があります。居抜きの物件は、募集期間が短かったり、物件ごとに条件が異なる場合があるため、探していただく際には、ある程度期間に余裕を持っていただき、移転をするコプセントなどを固めてから探すのがベストです。